温室効果ガス削減の取組み

サステナビリティに配慮した環境対応へ

地球温暖化防止のために、これ以上、温室効果ガス（GHG:Greenhouse Gas）を排出しないことが求められています。
政府は、2050年までに温室効果ガスの実質的な排出量がゼロとなった状態のカーボンニュートラルを目指すことを宣言し、2030年度に、温室効果ガスを2013年度から46%削減することを目指すことを表明しています。
日本で排出される温室効果ガスの約9割がCO2のため、温室効果ガス削減はCO2削減を指標として取組みが行われることがほとんどです。

カーボンニュートラルに向けた取組み

カーボンニュートラルの評価方法として、GHGプロトコルが温室効果ガスの排出量を算定・報告する国際的な基準として策定されています。GHGプロトコルでは、自社の温室効果ガス排出量だけではなく、製品の原材料調達から製造、販売、消費、廃棄に至るまでの過程において排出されるサプライチェーン全体の温室効果ガス排出量も重視していることが特長です。

サプライチェーン全体のGHG排出量の考え方

- Scope1（スコープ1）：
  事業者自らによる温室効果ガスの直接排出（燃料の燃焼、工業プロセス）
- Scope2（スコープ2）：
  他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出
- Scope3（スコープ3）：
  スコープ1、2以外の間接排出（事業者の活動に関連する他社の排出）

カーボンニュートラルに向けた世界的な取り組みが拡がる中で、このGHGプロトコルのスコープ1～3までを把握・管理し、対外的に開示する動きが世界的に強まっています。

GHG削減、スコープ1、2における取組み事例

スコープ1、2の事業者のGHG直接排出を低減するためには、工場燃料の再生可能エネルギー利用によるカーボンニュートラル化の他にも、製造工程時間の短縮、連続生産による生産効率向上などにより、GHG排出量を削減することが可能です。
製造工程の改善は、既に様々な取組みが行われていますが、GHG排出削減の観点から、見直ししてみませんか。